おかんを導入して変わったこと
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BEFORE
食堂の営業時間が限られているため、早朝や深夜勤務の従業員に食事支援ができなかった。
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AFTER
時間や場所を問わず食事が提供できるようになった。採用面でもアピールに役立っている。
食堂の営業時間が限られているため、早朝や深夜勤務の従業員に食事支援ができなかった。
時間や場所を問わず食事が提供できるようになった。採用面でもアピールに役立っている。
従業員が自分の好きなタイミングで利用できる食事サービスを提供すること。
人手不足が続いているため、採用に力を入れながら働きやすい職場づくりをしたい。
早朝、深夜に働く従業員に食事が提供できるように。想像以上の人気で、スタート時の2倍量にプランアップ!
三重県にある温泉旅館「戸田家」を運営しています。当旅館は、1830年に現伊勢市で割烹料理店として始まり、その後旅館として開業しました。
190年以上にわたって受け継がれてきたもてなしの心を大切にしながらも、時代に合わせたニーズに柔軟に応えサービスを提供しています。
従業員が自分の好きなタイミングで利用できる食事サービスを提供すること。
従業員の勤務体系に合わせた食事提供をしたいと考えたのがきっかけです。
もともと食堂を導入していました。しかし営業時間が昼と夕方の限定営業だったため、早朝や深夜に勤務している従業員への食事提供ができていませんでした。コロナ禍で食堂をお休みしたことも重なり、新しく食事サービスを探す中でオフィスおかんを見つけました。自動販売機のプランが印象的だった点も、検討に至ったポイントです。
従業員の好きなタイミングで食事が食べられること、運用のしやすさが決め手です。
食堂を導入していた時は、食事代金を給与天引きにしていました。誰が何をどのくらい食べていたかの確認作業を経理担当が手作業で確認していたため、管理が大変でヒューマンエラーが発生していました。オフィスおかんの自動販売機プランの導入で確認作業がなくなり、管理工数を削減することができています。
他にも、品質の良さやメニューの豊富さが決め手になりました。社長と取締役にサンプルを食べてもらった時は美味しいと好評で、大きな後押しになりました。
人手不足が続いているため、採用に力を入れながら働きやすい職場づくりをしたい。
業界全体として人手不足が続いているため、従業員に長く働いてもらうこと、若手の採用に力を入れることを意識しています。
宿泊業は勤務体系の不規則さが離職に繋がることがあります。少しでも安心して働いて欲しい思いから、オフィスおかんの導入や託児所の設置など生活面の充実に繋がる支援をしています。今後も従業員サービスへのコスト投資に力を入れていきたいと考えています。
早朝、深夜に働く従業員に食事が提供できるように。想像以上の人気で、スタート時の2倍量にプランアップ!
早朝、深夜等どんな勤務時間でも食事を提供できるようになりました。
隙間時間にさっと食べられるお惣菜が多いので、使いやすさを感じています。今では従業員から「商品ないよ!」と問い合わせが来るほど利用される食事サービスになり、当初の2倍量のプランに増量しています。毎月メニューが新しくなるので、食堂と違い味にマンネリしないのも人気のポイントです。
採用活動では強いアピールポイントになっています。
住み込みで働く従業員が多いため、新卒採用や外国人採用では「日々の食事が心配」という声をよく聞きます。オフィスおかんで食事面をフォローしていることを伝えると、心配が払拭され採用が決まったこともありました。
社長も利用動向を自ら確認して、好評だと知り喜んでいます。
食べられる時にさっと食べている従業員が多いです。
夕方に遅めのお昼を食べたり、夕食提供前の待機時間に担当フロアで食べたり、各々好きなタイミングで利用しています。すぐに食べられること、食べる量を自分で調整できることが、このような使い方に繋がっているのかなと感じています。
導入当初、オフィスおかん利用促進のための工夫を行いました。
まずは買ってもらうため、お惣菜を50円(税込)*に値下げをして手に取りやすくしたんです。そこから味の美味しさ、使いやすさが口コミで広がり、徐々に購入が広がりました。
品切れることが多かったため、今ではプランアップをして利用をしています。
*「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
*企業様から従業員様への商品提供価格(従業員様ご負担額)はお惣菜1個当たり100円(税込。「想定利用価格」といいます。)を想定しておりますが、弊社の想定に限らず、企業様における自由な価格設定を可能としております。 なお、従業員様に対する食事の支給については、従業員様に対する給与としての課税の有無に関する確認が必要となります。このような食事の支給に関する税務上の取り扱いにつきましては、企業様における弊社サービスの利用方法、各従業員様の利用状況、企業様の負担の状況といった各企業様のご事情によって取り扱いが異なる可能性がありますので、税理士等の税務アドバイザーにご相談ください。